内容説明
戦後の様々な状況下で、政治的に重要な高等教育政策はいかに策定され、いかなる政治的・教育的結果をもたらしたのか。詳細な分析から、「陣営闘争による政策形成」「漸増主義的な政策形成」「圧力団体による政策形成」の三つのパターンを析出している。日本の高等教育の政策決定過程を分析した先駆的研究。
目次
１章 はじめに
２章 分析の枠組み
３章 問題の本質
４章 政治構造の本質
５章 陣営対立型の政策形成―大学の管理運営
第６章 漸増主義型の政策形成―入学定員の拡大
７章 圧力団体型の政策形成―高等教育の多様化と専門化
８章 結論
著者等紹介
ペンペル，Ｔ．Ｊ．［ペンペル，Ｔ．Ｊ．］［Ｐｅｍｐｅｌ，Ｔ．Ｊ．］
１９４２年生まれ。１９７２年コロンビア大学でＰｈ．Ｄ．を取得後、コーネル大学准教授、ワシントン大学教授を経て、２００１年、カリフォルニア大学バークレー校政治科学研究科教授、２００２年からは同校の東アジア研究所所長を兼任
橋本鉱市［ハシモトコウイチ］
１９６５年生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程修了後、東京大学大学総合教育研究センター助手、学位授与機構（現大学評価・学位授与機構）審査研究部助教授を経て、２００２年から東北大学大学院教育学研究科教育政策科学講座助教授
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感想・レビュー
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Ucchy
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日本の政策形成プロセスを高等教育政策を題材に分析。大学の管理運営、入学定員拡大、教育の専門化の３つの事例を分析しつつ、政策形成プロセスを陣営対立型、漸増型、圧力団体型に分類。どのプロセスになるかを決めるのは、制度の「法制的要件と法制的可能性」「政治力および政治的動員力」 の２つ+イシューの「分割可能性」「影響範囲」「感情触発性」の３つ、合計5つの変数によるとする。この枠組みが妥当かどうかは分からないが終戦後から70年代にかけての大学政策については勉強になった。経済界が大学は役に立つ人材を育成できていないと2015/11/01
