¥880( 本体 ¥800 )
商品詳細
２０１９年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。 ２０１９年４月～６月期の経済成長率は６・２％となり、四半期ごとの数字を発表するようになった１９９２年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、２０１９年８月まで１４ヵ月連続のマイナスが続いている。 この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、２０１９年１月に緊急会見を開き、「４６年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。 一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが２０世紀の１００年で使ったコンクリートをわずか３年で消費したというほど巨大なものなのだ。 中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、２００年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、６６００万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ！
購入前の注意点
・3Dセキュア導入とクレジットカードによるお支払いについて
・この書籍はKinoppy for iOS、Kinoppy for Android、Kinoppy for Windows または Kinoppy for Mac（いずれも最新版）でお読みください。
・電子書籍は会員サービス利用規約に則してご利用いただきます。
・海外会員様にはプレゼントを贈れません。
・この書籍はKinoppy for iOS、Kinoppy for Android、Kinoppy for Windows または Kinoppy for Mac（いずれも最新版）でお読みください。
・電子書籍は会員サービス利用規約に則してご利用いただきます。
・海外会員様にはプレゼントを贈れません。
著者情報
真壁昭夫［マカベアキオ］
１９５３年、神奈川県に生まれる。法政大学大学院政策創造研究科教授。１９７６年、一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）に入行。ロンドン大学経営学部大学院、メリルリンチ社への出向を経て、みずほ総合研究所調査本部主席研究員などを歴任。２００５年から信州大学で、２０１７年から法政大学で教鞭を執る。また、行動経済学会評議員、日本ＦＰ協会評議員も兼任する（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
１９５３年、神奈川県に生まれる。法政大学大学院政策創造研究科教授。１９７６年、一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）に入行。ロンドン大学経営学部大学院、メリルリンチ社への出向を経て、みずほ総合研究所調査本部主席研究員などを歴任。２００５年から信州大学で、２０１７年から法政大学で教鞭を執る。また、行動経済学会評議員、日本ＦＰ協会評議員も兼任する（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
