商品詳細人口の高齢化による疾病構造の変化に伴い、これまでの「治す医療」から「治し支える医療」へ、医療の概念も変化している。本書は、日本の医療で今後ますます重要となる在宅医療について、医学生及び在宅医を志す医師を対象に、その概念やあり方を体系的かつ詳細に解説する。
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著者情報横倉義武[ヨコクラヨシタケ]
社会医療法人弘恵会ヨコクラ病院理事長。公益社団法人日本医師会名誉会長。1969年久留米大学医学部卒業。1983年ヨコクラ病院診療部長、1990年同院長、1997年より同理事長。2006年福岡県医師会会長、2010年日本医師会副会長などを経て、2012年に日本医師会会長(第19代)に就任、2020年まで4期務めた。2017年には世界医師会会長に就任(第68代、2018年まで)。日本医師会会長在任時には、かかりつけ医を中心とした地域における医療提供体制の構築に尽力した
大島伸一[オオシマシンイチ]
国立長寿医療研究センター名誉総長。名古屋大学名誉教授。1970年名古屋大学医学部卒業。社会保険中京病院泌尿器科、副院長を経て、1997年名古屋大学医学部泌尿器科学講座教授、2002年名古屋大学医学部附属病院病院長。2004年国立長寿医療センター総長、2010年独立行政法人国立長寿医療研究センター理事長・総長、2014年より名誉総長。2007年に在宅医療推進会議を設置、在宅医療の推進に尽力し、国の全国在宅医療会議に発展させ座長を務めた。2012年に社会保障制度改革国民会議委員に就任、2013年に「治す医療」から「治し支える医療」へという医療制度改革の根幹となる提言を示した。医道審議会会長、日本学術会議第二部会員なども務めた
辻哲夫[ツジテツオ]
一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会理事長。東京大学高齢社会総合研究機構客員研究員。1971年東京大学法学部卒業。同年、厚生省(当時)入省。老人福祉課長、国民健康保険課長、大臣官房政策課長、同審議官(医療保険、健康政策担当)、保険局長、厚生労働事務次官などを経て、2009年東京大学高齢社会総合研究機構教授に就任。特任教授を経て現在は同機構客員研究員ほか医療経済研究・社会保険福祉協会理事長など。厚生労働省在職中は、2006年の医療制度改革など社会保障分野の諸改革に携わった
新田國夫[ニッタクニオ]
医療法人社団つくし会理事長。一般社団法人日本在宅ケアアライアンス理事長。1967年早稲田大学第一商学部卒業。1979年帝京大学医学部卒業。帝京大学病院第一外科・救急救命センター勤務を経て、1990年に医療法人社団つくし会新田クリニック開院。1992年より医療法人社団つくし会理事長。在宅医療の草分け的存在の一人であり、全国在宅療養支援医協会会長、在宅医療に関わる22の専門職団体による「日本在宅ケアアライアンス」の理事長を務める
蘆野吉和[アシノヨシカズ]
山形県庄内保健所長。特定非営利活動法人日本ホスピス・在宅ケア研究会理事長。1978年東北大学医学部卒業。1985年福島労災病院外科部長、2005年十和田市立中央病院院長、2013年青森県立中央病院医療管理監、2014年社会医療法人北斗地域包括ケア推進センター長などを経て、2020年より現職。2019年、日本在宅医療連合学会代表理事・初代会長
大田秀樹[オオタヒデキ]
医療法人アスムス理事長。一般社団法人全国在宅療養支援医協会事務総長。一般社団法人日本在宅ケアアライアンス事務局長。1979年日本大学医学部卒業。自治医科大学大学院修了。同大専任講師を経て、1992年におやま城北クリニックを開業。365日対応の訪問看護・訪問診療を開始し、看取りまで支える在宅医療を実践。現在’機能強化型在宅療養支援診療所、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所、介護老人保健施設、機能強化型認定栄養ケア・ステーションなどを運営し、地域包括ケアシステム構築の一翼を担い、在宅医療の普及推進に尽力(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)