内容説明
ハーバード、ＭＩＴ、プリンストン、スタンフォードなどアメリカのトップ大学は、なぜ世界でもトップであるのか！？アメリカの大学の基本財産を軸に、奨学金、教員給与などを詳細に検証・分析、その豊かさと強さの実体に迫る。大学の自治と市場化が相克する現代において、基本財産という新たな視点から日本の大学のあり方を問う。大学経営・政策の研究を積み重ねてきた著者が、国際財務のエキスパートとしての経験と蓄積を駆使して切り込んだ、渾身の実証研究である。
目次
大学の基盤、歴史
第１部 大学の基本財産（基本財産の歴史と意義）
第２部 基本財産と研究大学―８大学のケーススタディ（基本財産のガバナンス；基本財産と奨学金；基本財産と教員給与）
第３部 基本財産とリベラルアーツ・カレッジ（基本財産とリベラルアーツ・カレッジ）
結論と課題
付属資料 事例大学から上院財務委員会への回答書（要約）
著者等紹介
長野公則［ナガノキミノリ］
１９５１年大阪府に生まれる。１９７４年京都大学法学部卒。富士銀行（現みずほ銀行）入行。企画部、香港、ロンドン、バハレーン駐在員事務所長を経て、みずほ銀行エグゼクティブ（参事）。２００５年みずほ銀行から国際基督教大学（ＩＣＵ）経理グループ長等歴任（２０１６年退職）。２００７年東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース修士課程修了。２０１８年同上博士課程修了。現在、国際公認投資アナリストＣＩＩＡ（Ｃｅｒｔｉｆｉｅｄ ＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌＩｎｖｅｓｔｍｅｎｔ Ａｎａｌｙｓｔｓ）。博士（教育学・東京大学）。専門分野：高等教育論、リベラル教育、日米大学財務、日米大学史（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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