農と土のある暮らしを次世代へ―原発事故からの農村の再生

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農と土のある暮らしを次世代へ―原発事故からの農村の再生

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  • サイズ B6判/ページ数 307p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784861871511
  • NDC分類 615.8
  • Cコード C0061

出版社内容情報

放射能汚染はどこまで回復したのか、本当の復興とは何なのか。継続して調査・研究してきた研究者や農業者が目指すべき社会像を論じる原発事故から7年。

福島関連の報道はめっきり減ったが、日本人にとって忘れることはできない。

放射能汚染はどこまで回復したのか、農業と地域はいまどうなっているのか。

農業者に寄り添い、継続して調査・研究しきた研究者たちの地に足がついた論稿。

真の復興とは経済成長依存社会からの脱却であり、農と土の見直しではないだろうか。

第?部 福島の農の再生と地域の復興――放射能汚染と向きあって

第1章 土と農のあるくらしが再生の道を拓く      菅野正寿

第2章 農地の放射性セシウム汚染と作物への影響    原田直樹

第3章 いま川と農業用水はどうなっているのか     吉川夏樹

第4章 いま里山はどうなっているのか         金子信博

第5章 東和地区における農業復興の展開と構造     飯塚里恵子

第6章 竹林の再生に向けて              小松崎将一

第7章 安心できる営農技術の組み立てを目指して    横山正

第8章 被災地大学が問われた「知」と「支援」のかたち 石井秀樹

 

第?部 農家と科学者の出会いと協働を振り返って

第1章 農家と研究者の協働による調査の最前線に立って  武藤正敏

第2章 <座談会>道の駅ふくしま東和で原発災害復興の1?2年を語る

第3章 南相馬市小高区で有機稲作を続ける        根本洸一

第4章 試練を乗り越えて水田の作付けを広げる      奥村健郎

第5章 全村避難から農のある村づくりの再開へ      長正増夫



第?部 農家と共に歩んだ研究者・野中昌法

第1章 野中昌法の仕事の意義                   中島紀一

第2章 「農」の視点、総合農学としての有機農業の必然性について  野中昌法

第3章 有機農業とトランスサイエンス――科学者と農家の役割    野中昌法

第4章 科学者の責任と倫理                    野中昌法

第5章 <書評>『農と言える日本人――福島発・農業の復興へ』   守友裕一

菅野 正寿[スゲノ セイジ]
著・文・その他/編集

原田 直樹[ハラダ ナオキ]
著・文・その他/編集

内容説明

真の復興とは経済成長依存社会からの脱却であり農と土の見直しではないだろうか。福島の農業と地域はいまどうなっているのか農業者に寄り添い、継続して調査してきた研究者と農業者たちの地に足がついた論稿。

目次

第1部 福島の農の再生と地域の復興―原子力災害と向き合って(土の力と農のくらしが再生の道を拓く;農地の放射性セシウム汚染と作物への影響;いま川と農業用水はどうなっているのか;いま里山はどうなっているのか;東和地区における農業復興の展開と構造―集落・人・自治組織にみる山村農業の強さ;竹林の再生に向けて;安心できる営農技術の組み立てを目指して;被災地大学が問われた「知」と「支援」のかたち)
第2部 農家と科学者の出会いと協働を振り返って(農家と研究者の協働による調査の最前線に立って;座談会 道の駅ふくしま東和で原発災害復興の一~二年を語る;南相馬市小高区で有機稲作を続ける―有機農業の仲間たちと日本有機農業学会の研究者に励まされて;試練を乗り越えて水田の作付けを広げる―南相馬農地再生協議会の取り組み;全村避難から農のある村づくりの再開へ―飯館村第一二行政区の活動)
第3部 農家と共に歩んだ研究者・野中昌法(野中昌法の仕事の意義―農業復興へ 福島の経験;「農の」視点、総合農学としての有機農業の必然性について;有機農業とトランスサイエンス:科学者と農家の役割;科学者の責任と倫理;書評『農と言える日本人―福島発・農業の復興へ』)

著者等紹介

菅野正寿[スゲノセイジュ]
1958年、福島県生まれ。あぶくま高原遊雲の里ファーム主宰。前NPO法人福島県有機農業ネットワーク理事長、元NPO法人ゆうきの里東和ふるさとづくり協議会理事長、NPO法人ふくしま地球市民発伝所副代表

原田直樹[ハラダナオキ]
1964年、埼玉県生まれ。新潟大学農学部教授、日本有機農業学会理事。共著『BISHAMONの軌跡2―福島支援5年間の記録』(新潟日報事業社、2016年)、『土壌微生物学』(朝倉書店、2018年)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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Mc6ρ助

6
そこにあるのは、国、地域の問題としての農業であり、実際に作物を作る農家であり、研究としての農学、環境循環の科学、それにかかわる放射線科学、化学であった。福島県が毎年約60億円を費やして県産米の放射性セシウム濃度を測定し、費用の八〜九割が東京電力からの賠償金で賄われていると明記されてもなお、原発行政や東京電力、国、県としての農政とはこの本の内容が隔絶して見える。2018/11/11

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