| 【2008年度「日経・経済図書文化賞」受賞作!】 (No.230 2008.11. 5配信号) |
日本経済新聞社と日本経済研究センター共催の2008年度・第51回「日経・経済図書文化賞」が11月3日に発表されました。 今回のe-Alert Plus!では、同賞の受賞図書5作品とともに、惜しくも受賞には到らなかったものの、優れた作品として候補に挙がっていた図書を3点、あわせてご紹介致します。 ※過去の受賞図書一覧(日本経済研究センターのサイトより) http://www.jcer.or.jp/bunka/bunka.pdf |
1.★2008年度(第51回)受賞図書★ |
【1】 | マクロ経済動学 | |
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西村和雄 / 矢野誠 2007/09 (岩波書店) 標準価格:税込\3,150 ISBN:9784000248044 |
★非線形動学の見地から現代の動学的マクロ経済理論の基本的枠組みを解説する。特に後半では、カオス理論や分岐理論といった非線形動学的手法を用い、均衡経路上でマクロ変数が振動したり、周期性を持ったり、カオス的に振まったりする可能性を論じる。既存の解説書が踏み込めなかった最先端の理論を紹介するテキスト。 |
【2】 | 比較経済発展論―歴史的アプローチ (一橋大学経済研究叢書) | |
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斎藤修【著】 2008/03 (岩波書店) 標準価格:税込\5,460 ISBN:9784000099158 |
★本書は、生活水準の比較経済発展論を市場の成長を中心にすえた経済史の伝統に接続することを目的とする。すなわち、比較の主軸を日本におき、主として西欧の、しかし潜在的には中国の歴史的経験との比較をも念頭に近世から近代工業化まで見通したユーラシア両端地域の比較経済発展論を構築する試みである。 |
【3】 | ジェンダー経済格差―なぜ格差が生まれるのか、克服の手がかりはどこにあるのか | |
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川口章【著】 2008/05 (勁草書房) 標準価格:税込\3,255 ISBN:9784326503056 |
★男性の平均賃金や就業率は女性より高い。男性と女性では労働/育児の時間配分が違う。程度の差はあるが、ほとんどすべての国で共通の経済活動指標における男女間格差、つまり「ジェンダー格差」は何によって生じるのか。ゲーム理論を用いてそのメカニズムを理解し、日本的雇用制度と性別分業の相互依存関係を理論・実証両面で解明する。 |
【4】 | 生活保護の経済分析 | |
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阿部彩 / 國枝繁樹 / 鈴木亘 / 林正義【著】 2008/03 (東京大学出版会) 標準価格:税込\3,990 ISBN:9784130402385 |
★経済学の観点から生活保護制度にかかわる諸問題に対して理論分析や実態分析を行う。特に生活保護制度に隣接する各種の社会保障制度や行財政制度とのかかわり合いからも同制度を評価する。 |
【5】 | 年金制度は誰のものか | |
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西沢和彦【著】 2008/04 (日本経済新聞出版社) 標準価格:税込\1,890 ISBN:9784532490300 |
★政治家や官僚の都合で複雑怪奇にされた日本の年金制度。巧妙な手法により国民からは実態が見えなくなっている。本書は諸外国との比較を交え日本の年金問題を解説。少子高齢化にも耐えうる制度改革を提言する。 |
2.候補にあがったその他の著作 |
【1】 | 現代の国際貿易―ミクロデータ分析 | |
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若杉隆平【著】 2007/10 (岩波書店) 標準価格:税込\4,725 ISBN:9784000227681 |
★本書では、多国籍企業による直接投資の拡大、生産技術の国際的移転、知的財産権の保護などの市場制度の違いがもたらす直接投資・技術移転への影響、フラグメンテーション(国際的規模での生産工程間の分業)やアウトソーシングがもたらす産業内・企業内貿易の拡大といった現代の国際貿易に特徴的に見られる変化を対象に、詳細なミクロデータを活用して実証分析を行った。 現代の国際貿易のメカニズムを明らかにした貴重な研究成果である。 |
【2】 | 現代の金融政策―理論と実際 | |
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白川方明【著】 2008/03 (日本経済新聞出版社) 標準価格:税込\6,300 ISBN:9784532133443 |
★政策の目的、決定プロセスから金融調節、運営の実際まで、実務を熟知した金融界きっての理論家が国際比較を交えて金融政策を体系的に解説。量的金融緩和政策、ゼロ金利政策など最新の論点も的確に記述する決定版テキスト。 |
【3】 | 組織の“重さ”―日本的企業組織の再点検 | |
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沼上幹 / 軽部大 / 加藤俊彦 / 田中一弘 / 島本実【著】 2007/08 (日本経済新聞出版社) 標準価格:税込\3,990 ISBN:9784532133375 |
★戦略情報は共有されない一方で、社内の合意形成を過剰に重視する日本の企業組織―。 経営政策の転換や前進のための投資を阻害し、非合理的な経営戦略を創発する「重い組織」の実態を、詳細な質問調査表にもとづいて解明する本格的実証分析。 |
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