経営戦略立案に本当に「使える」技術ロードマップとは？

従来の技術ロードマップは、製品や技術が市場に受け入れられるかどうかの議論が抜け落ちています。
『テクノロジー・ロードマップ2016-2025』は、まず「市場ニーズ」を予測し、それを満たす「商品機能」を定義し、その機能を実現するための「技術」を提示するという、従来とは全く違うアプローチ方法を採りました。
自動車、エネルギー、医療・健康、エレクトロニクス、情報通信、材料・製造、ネット・サービスなど全産業分野を対象に、イノベーションを起こす100テーマを選定し、今後10年の流れを予測します。

※本レポートは『テクノロジー・ロードマップ2015-2024』（2014年12月発行）のコンテンツを全面改訂し、予測精度を高めています。市場規模の予測に関しては、世界と日本の両方について記述しています。

クルマの知能化・ネットワーク化で自動車・エネルギー産業はどう変わるか？

クルマの知能化・ネットワーク化、新興国への市場シフト、環境・安全規制の強化などで、自動車産業はこれから大きく変貌します。また、クルマに関係の深いエネルギー事情も、非在来型の化石燃料の登場や新エネルギーの台頭でめまぐるしく変わると予想されます。
『テクノロジー・ロードマップ2016-2025自動車・エネルギー編』は、「テクノロジー・ロードマップ」の設計思想を踏襲し、自動車・エネルギー分野における約60の重要テーマについて、これから10年の技術の変遷を予測します。

IoTとビッグデータが牽引する医療、健康、食農の新ビジネスは？

『テクノロジーロードマップ2016-2025医療・健康・食農編』は、「テクノロジー・ロードマップ」の設計思想を踏襲し、世界的な高齢化や食料需給の問題解決に向けた医療、健康、食料・農業に関する約80テーマを採り上げました。
IoT、クラウド、人工知能、ビッグデータなどの進化は、既存産業に大きな変化をもたらします。
本レポートは、「生活の質の向上」、「社会的課題の解決」、「ビジネス機会の拡大」の三つの視点で、既得権益で守られた過去の経緯にとらわれない、市場ニーズ・ベースで進化する今後10年の技術の変遷を予測します。

あらゆる既存産業を翻弄し、かつてない新市場を創造する
AIが新市場を続々生み出す

「人工知能（AI：artificial intelligence）」とは人工的に作り出した知能であり、実体は高い処理能力を備えたコンピュータです。知性を得たコンピュータによって、これから数々の新市場が誕生するはずです。いわば、「AIによる新市場のビッグバン（大爆発）」です。一方でAIは人間の仕事を奪い、既存ビジネスを壊す側面を持ちます。無関係な産業はありません。自動車、IT、メディア・コンテンツ、医療・健康、農業・食品、インフラ、流通・サービス、金融・保険…あらゆる既存産業がAIに翻弄されることでしょう。AIによってどんな新市場が生まれ、既存産業がどう影響を受け、どんな未来がやってくるのか？企業はそのシナリオをどう中長期の計画に盛り込むべきか？『人工知能の未来2016-2020』は、技術進化の方向性と社会のニーズ・トレンドを基点に、AIがもたらす未来を見通す総合予測レポートです。ぜひご活用ください。

・レポート（A4判,約300ページ,特装本）
・CD-ROM（本体に掲載された図表を収録）

主要プレーヤーの動きは？実現技術の最前線は？
自動運転の普及で社会と産業はこう変わる

世界の自動車メーカー、大手サプライヤー、そしてIT業界まで巻き込んで開発が進む自動運転技術。自動運転の時代になると、自動車産業はその姿を根本から変革する必要に迫られます。自動車産業は、次世代のモビリティ・インフラ産業へと変貌を余儀なくされるでしょう。
その影響は、完成車メーカーや部品メーカーだけにとどまりません。素材産業やエネルギー産業、整備業界、保険業界、物流業界、広告業界などあらゆる産業界に及ぶはずです。
各プレーヤーはどんな開発に取り組んでいるのか、普及はどのように進んでいくのか、技術的な課題は何か、そして自動運転技術は社会や産業をどう変えていくのか。
『自動運転の未来2016-2020』は、それらの疑問に答える総合予測レポートです。

医療・健康分野の10年後のメガトレンドは？
先端テクノロジーの進化を軸に世界規模の変化を予測

テクノロジーの進化を基盤に世界規模の大きな変容を遂げている医療や健康（ヘルスケア）関連ビジネスは、将来の成長分野として期待が高まっています。この分野のビジネスを手掛けてきた企業だけではなく、ITやインターネット、エレクトロニクスをはじめとする多くの新しいプレーヤーが医療・健康分野のプレゼンスを高めようと積極に動いています。背景にあるのは、先進国に加え、巨大な人口を抱える新興国でも進行する高齢化がもたらす需要の増加ヘの期待です。
人口動態や社会経済といったマクロレベルのトレンド、そしてアンチエイジング、再生医療、遺伝子治療、医療関連のビッグデータ解析、手術ロボットといった新たなテクノロジーの登場と普及によって、世界の人々が受ける医療・健康分野のサービスやケアの在り方はどう変わっていくか。
『グローバル・メガトレンド 医療・健康の未来 2016-2025』は、世界規模のメガトレンドと、供給と需要の両面で実現が期待できるソリューションを軸に、医療・健康分野のビジネスについて今後10年を見通す総合予測レポートです。

世界はこれからどこに向かうのか、各産業はどう発展・衰退していくのか。それらを解き明かすことを目的として、日経BP未来研究所は、全世界的に高い評価を受け続けているシンクタンクThe Economist Intelligence Unit（EIU）と共同で『グローバル・メガトレンド2015-2050』を2015年3月に発刊いたします。「日本企業が中長期戦略を立案する上で真に必要な情報とは何か」という議論を積み重ね、これまでに蓄積された膨大な情報に新たに実施した調査・分析結果を加えて作成されたのが、 約600ページに及ぶこのレポートです。 「世界に大きな影響を与える9つのメガトレンド」、「7つの産業分野が直面する課題とチャンス」、「世界の7つの地域の変化の潮流」、「日本企業がその動向を押さえておくべき40カ国の個別予測」を柱として、2050年までの社会、経済、産業、技術のグローバルな動きを予測分析します。

本レポートは、未来に関連する膨大な文献や統計データを人・社会・技術のライフサイクルの視点で分析し、未来像をあぶり出すものです。これから起きる劇的な変化を「未来をかたちづくる50のメガトレンド」として提示し、トレンドが生まれてきた背景、今起きている現象、未来のすがたを洞察すると共に、それらが様々な産業分野に何をもたらし、将来のビジネス機会として何があり得るかを明らかにしました。2013年に『メガトレンド2014-2023』を発刊しましたが、本レポートは情報をアップデートすると共に、「市場規模関連情報」「世界のユニークな情報」「検索キーワードライフサイクル」の3つの新たな調査結果を掲載しています。

クルマはこれからの15年で、100年に一度の激変にさらされます。最大の変化が「知能化」です。自動運転技術が実現すれば、あらゆる産業に大きな影響を及ぼします。新興国が市場の主流になり、クルマのつくりかたも大きな変化を強いられます。一方、世界のエネルギーは今後も価格上昇を続け、米国のシェールガス革命を背景に、天然ガスの存在感が増していきます。これに対応してクルマのパワートレーンは、「超省エネ化」が進みます。当面はエンジンが主流ですが、2020年代半ば以降から世界的に電動化が進展するでしょう。本レポートを、これから起こる大変化に備え、自社の進路を定めるための羅針盤としてご活用ください。

メガトレンド2015-2024
未来に関連する膨大な文献や統計データを人・社会・技術のライフサイクルの視点で分析し、未来像をあぶり出すものです。これから起きる劇的な変化を「未来をかたちづくる50のメガトレンド」として提示し、トレンドが生まれてきた背景、今起きている現象、未来のすがたを洞察すると共に、それらが様々な産業分野に何をもたらし、将来のビジネス機会として何があり得るかを明らかにしました。2013年に『メガトレンド2014-2023』を発刊しましたが、本レポートは情報をアップデートすると共に、「市場規模関連情報」「世界のユニークな情報」「検索キーワードライフサイクル」の3つの新たな調査結果を掲載しています。

メガトレンド2015-2024 自動車・エネルギー編
クルマはこれからの15年で、100年に一度の激変にさらされます。最大の変化が「知能化」です。自動運転技術が実現すれば、あらゆる産業に大きな影響を及ぼします。新興国が市場の主流になり、クルマのつくりかたも大きな変化を強いられます。一方、世界のエネルギーは今後も価格上昇を続け、米国のシェールガス革命を背景に、天然ガスの存在感が増していきます。これに対応してクルマのパワートレーンは、「超省エネ化」が進みます。当面はエンジンが主流ですが、2020年代半ば以降から世界的に電動化が進展するでしょう。本レポートを、これから起こる大変化に備え、自社の進路を定めるための羅針盤としてご活用ください。

クラウドコンピューティングやスマートフォンに見られるように、情報通信技術（ICT）の進化によってハードウエアとソフトウエアという二つの領域は融合し、ほぼ一つになりました。世の中の事象すべてがデータ化され、クラウド上で扱われる「IoT（Internetof Things、モノのインターネット）時代」に、日本は何をつくり、付加価値を提供していくか。それを見通すことが、企業が生き残るための成否を握っています。本レポートは、「ICT」「エレクトロニクス」の新しい潮流が様々な分野にもたらす将来像を明らかにしていきます。

メガトレンド2015-2024
未来に関連する膨大な文献や統計データを人・社会・技術のライフサイクルの視点で分析し、未来像をあぶり出すものです。これから起きる劇的な変化を「未来をかたちづくる50のメガトレンド」として提示し、トレンドが生まれてきた背景、今起きている現象、未来のすがたを洞察すると共に、それらが様々な産業分野に何をもたらし、将来のビジネス機会として何があり得るかを明らかにしました。2013年に『メガトレンド2014-2023』を発刊しましたが、本レポートは情報をアップデートすると共に、「市場規模関連情報」「世界のユニークな情報」「検索キーワードライフサイクル」の3つの新たな調査結果を掲載しています。

メガトレンド2015-2024 ICT・エレクトロニクス編
クラウドコンピューティングやスマートフォンに見られるように、情報通信技術（ICT）の進化によってハードウエアとソフトウエアという二つの領域は融合し、ほぼ一つになりました。世の中の事象すべてがデータ化され、クラウド上で扱われる「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）時代」に、日本は何をつくり、付加価値を提供していくか。それを見通すことが、企業が生き残るための成否を握っています。本レポートは、「ICT」「エレクトロニクス」の新しい潮流が様々な分野にもたらす将来像を明らかにしていきます。

本レポートは、好評を博している『テクノロジー・ロードマップ』のICT（情報通信技術）に焦点を当てた派生版です。ただし、ICT自体の進化だけを論じるものではありません。ICTと融合することで新たな価値を生む自動車、農業、医療、社会インフラ、小売、製造、教育、メディアなど10分野の産業の未来像を描いています。基本的にテクノロジー・ロードマップのコンセプトである市場から商品、技術に関連付ける構造を踏襲しています。ICTの活用で顧客価値を打ち出したい企業が事業戦略を立案する際のバイブルとなるでしょう。

経済・社会・技術の変化をベースに消費の未来を予測する。

消費トレンドは、生活者が生きる時代の気分を反映します。もちろん、「未来の気分」でも、それは同じです。未来の気分を考えるためには、経済や社会のマクロ環境が、どう変化していくかをきちんと知っておくことが重要になります。生活者の価値観や消費行動が変化する背景には、政治経済や社会環境、さらには技術や社会インフラの変化があるからです。

本レポートは、「世界や日本のマクロ環境がどう変化していくか」をひも解きながら、未来の消費トレンドを考察します。世界では発展途上国を中心に人口が増え続け、2050年には95億人を超えると予測されています。経済成長を続けるアジアの新興国を中心に生活の利便性を高める商品や贅沢品の消費意欲は、これまで以上のスピードで高まっていくでしょう。

世界に先駆けて少子高齢化が進行する日本は、これまで世界が体験したことのない社会の変化に直面します。例えば、結婚しない人や高齢者の一人暮らしが主流になるシングル化が進行し、家庭の収入源による貯蓄の切り崩しも始まります。並行して、女性や高齢者の働き方も変わっていくでしょう。こうした変化が引き金となり、生活者の価値観や消費行動は変容していくことになるはずです。

経済や社会環境の変化をベースに消費トレンドの未来を考えていくことは、新商品や新サービスの企画、経営戦略を練る上で外すことのできない前提条件になります。答えの見えない時代だからこそ、マクロの変化とミクロの変化を冷静に観察する視座が、生活者の消費性向をつかむために、これまで以上に重要な役割を担っていくはずです。

筆者の太田恵理子氏は、キリン食生活文化研究所の所長として生活者の価値観や生活シーンの変化をウオッチし続けている人物。本書は豊富な統計情報や同研究所の独自調査をもとに、企業の現場視点で消費トレンドの未来を捉えていきます。今、目に見えている社会や生活者の変化が、未来にどうつながっていくか。本レポートが予測する消費トレンドは、企業戦略を立案する上で大きな戦略ツールになるでしょう。

若者が生み出す新しいうねりを調査・分析し、消費の未来を予測する。

若者は消費しなくなった。この数年、日本では言われ続けてきたトレンドです。テレビや新聞、雑誌などのメディアでは、「若者の○○離れ」という言葉を用いて消費に消極的な若者を奇異な存在として取り上げるスタンスが目立っています。少子化で人口ボリュームも減っていく若者は、消費者として魅力的ではない――。そんな声すら上がります。

でも、本当にそうでしょうか。実像は違います。消費しない若者の姿は、高度経済成長期やバブル期を生きてきた上の世代の“常識”に当てはめた見方でしかありません。昔も今も、若者が消費のトップランナーの役割を担っていることに変わりはないのです。若者世代の生活や消費のスタイルを研究・分析することは、上の世代はもちろん、次代の若者による消費動向を探ることにもつながります。つまり、若者を知ることは、未来を知ることと同義なのです。これは、企業が新しい価値を生み出す際に重要な役割を果たします。

今を生きる若者を表すキーワードは「スマート」であること。長引く不況の最中を育ってきた日本の若者は、「賢く、堅実な消費者」に変貌を遂げています。少しでも効率が良い選択をし、身の丈に合った商品を選び、ソーシャル・メディアを介して生まれる共感を重視する。本レポートでは、こうした新しい視点の若者の消費トレンドを提示します。

筆者の原田曜平氏は、気鋭の若者研究者。多くの若者と対話することを通じながら新しい若者論を構築する人物です。所属する博報堂では、大学生のメンバーを中心にした「博報堂ブランドデザイン若者研究所」のリーダーを務め、若者たちと協働しながら「若者の生の声」を取り入れたトレンドや消費性向の研究分析に取り組んでいます。

その活動は、日本だけに留まりません。経済成長が著しい中国や東南アジアの若者とも現地に足を運んで対話し、その消費動向を探っています。ソーシャル・メディア時代が深まるにつれ、世界の若者の消費スタイルは次第に近づいています。本書では、アジアを中心に世界の若者が生み出す新しいうねりを捉え、消費の未来を提示します。現場の生の声に根差した斬新な視点は、新商品や新サービスの企画、経営戦略を考える際の大きなヒントになるでしょう。

爆発する消費。巨大経済圏の誕生。

2015年に経済共同体（AEC）の実現を目指すASEAN。生産拠点としてのみならず、消費市場としての魅力が大きく、企業の投資を活発化させています。2025年には 1人当たりGDPが6000ドル近くまで激増すると見込まれ、人口も約7億人にまで増加します。巨大経済圏の登場です。ASEANの魅力は、巨大経済圏の内部の連結性を高めようとする各国政府の強い意思があること。輸送インフラを整備した結果、ASEAN全体で産業が拡大することが期待されます。本レポートは、ASEAN主要8か国の産業政策、政治安定度、インフラ整備状況などを分析し、2025年までのGDP、人口動態、政治状況、産業別の成長を予測します。

人口は中国と並び世界1位、GDP世界3位へ。

2025年、インドの人口は14億1900万人と予想され、中国とほぼ肩を並べ世界1位になります。GDPは、中国、米国に次ぐ3位になると予想され、これは日本の2倍規模の巨大市場です。世界経済の成長を牽引することは間違いありません。インフラの不足、非効率な政治・司法、汚職の問題など、直接投資を抑制する要因が多いにも関わらず、欧米、韓国、中国の企業が進出競争に参戦しています。一方、日本企業の多くはいまだに二の足を踏んでいる段階です。本レポートは、「現地生産に資するインフラの整備」、「消費市場としての購買力向上」の視点に加え、「限られた提携先の早急な確保」と「アフリカ・中近東への架け橋」という観点から、インドの未来を予測します。

世界的なトレンドと人間社会のニーズから、半導体の未来を読み解く

半導体の未来を知らずに
事業計画を立てられますか？

半導体の未来を知るためには、コンピュータや通信ネットワークを中心に世界的なトレンドをつかむこと、そして人間社会のニーズをしっかりと捉えることが何よりも重要になります。本レポートでは世界的なトレンドと人間社会からの要請を踏まえた上で、そこに必要になる半導体について解説しました。これまでの半導体の専門書と全く違うのは、半導体の要素技術にあまりページを割かなかったことです。というのは、これからの半導体はシーズではなくニーズ志向であり、そのニーズも半導体サイドから提案しなくてはならないからです。ニーズを捉えるためには、世界的なトレンドと社会からの要請をしっかりと把握し、半導体へのリクエストを、想像力を巡らせながら見つけ出す必要があります。

半導体の未来に大きな影響を及ぼす世界的なトレンドとは、新興国の経済成長とIT活用、クラウドの進展にほかなりません。一方、人間社会のニーズとは、安心・安全・健康・長寿など、人間が本来持っている自然な要望を指しています。こうしたトレンドと人間本来の要望こそ、これからの未来に通用する大きな流れといえるでしょう。

半導体の分野では、産業構造の大きな変化、製品の組み込みシステムへの大きなうねり、設計・プロセス技術の進展などのパラダイムシフトが立て続けに起きました。半導体産業は水平分業へと進み、グローバルなエコシステムと、それを構築するためのパートナーシップが重要になっています。製品にはハードウエア回路技術だけではなく、ソフトウエアも不可欠になってきました。ハードウエアの中身も、デジタル技術だけではなく、アナログ技術やRF技術が大きな比重を占めるようになっています。設計・プロセス技術は微細化の壁に突き当たっており、これまでとは異なる技術思想が求められるでしょう。

こういった大きなパラダイムシフトを拾い集めてみると、もはや半導体は「ロードマップ」という概念からはみ出てしまうと言わざるを得ません。半導体の技術開発や、製品開発という視点のロードマップは、「ITRS（International Technology Roadmap for Semiconductors）」の委員会が作ってきました。ここでは世界中の優秀な頭脳が集まり、議論しながら、ロードマップを作成しました。しかし、産業、製品、技術でパラダイムシフトが起きると、ロードマップは大きく外れてしまうことになるのです。

本レポートは「どのような半導体を将来に向けて企画したらよいだろうか」と悩む企業に対し、世界のトレンドや人間社会からの要請、パラダイムシフトなどを踏まえた上で、将来をイメージできるように構成しています。半導体メーカーは第1章から第4章まで、半導体を利用するIT企業やものづくり企業は第5章から第7章までをよく読んでいただきたいと考えています。そうすれば、半導体メーカーはどのような半導体を作るべきかが分かり、半導体ユーザーはどのような半導体がこれから出てくるのかが分かるでしょう。本書を皆様の事業戦略や経営戦略の立案にご活用いただけますと幸いです。

新興国の政策と企業動向を分析し、「インフラ産業の行方」を予測します。

本レポートの目的は、新興国へのインフラ輸出または拠点進出を検討する日本企業に対し、インフラ産業に関連する基本情報を提供することにあります。この目的に合わせて、以下の三つの点に配慮しました。
（1）インフラ産業に影響を与える外的な環境要因を整理すること
（2）インフラ輸出に影響を与える国際機関の動向に言及すること
（3）インフラ市場に当たる新興諸国のインフラ政策と計画を明らかにすること

新興国へのインフラ輸出を想定する際に重要な要素は、「産業構造」と「国策の変化」です。「産業構造の破壊」とは、川上にいたプレーヤーが川下に進出したり、新規参入者が川下を押さえたビジネスを行ったりするなど、既存の産業構造が変化することを指します。「国策の変化」とは、国の政策によって規制や補助金等が導入されて既存プレーヤーがその地位を脅かされたり、新規参入者が登場したりすることを指します。これらから、インフラ産業は一般的な産業材と異なり、目先のユーザー・ニーズに応えるだけでは不十分といえます。

この大きな課題を解決するために日本企業が考えるべきことは、現地の要求仕様に合った「倹約な」製品開発（Frugal Innovation）に本気で取り組むことです。Frugal Innovationでは、白紙の状態で未知の事項解明に取り組む枠組みが重要となります。自分達が何を行っていくのかという強いコンセプト、必ず成功させるという人材の強いこだわりが必要です。新興国ではモノが不足しており、新しい商品を作ろうとしています。その考え方を日本人や日本の企業が共有できるかどうかがその市場で勝つための鍵となるでしょう。

インフラ輸出戦略で掲げた目標を達成するためには、確からしい近未来を直視しなければならなりません。具体的には、新興諸国における産業構造や主要なプレーヤーの動向、国の政策・計画です。本レポートはそれら重要な情報を網羅しています。この情報を基に、世界から受け入れられるインフラ・ビジネスを日本企業が展開できるようになることを期待します。

不連続な変化の先にある、確かな未来の風景。

2時間でわかる未来予測！
『メガトレンド2014-2023』の著者・川口盛之助が産業と社会の未来像と新たなビジネスモデルを要約するとともに、未来を考える上での基本的な思考プロセスを、わかりやすく解説。「10年後の産業と社会の姿は？」「成長する事業領域は？」「会社や働き方はどう変わる？」……多くの方が感じている疑問を解決するヒントをお届けいたします。

Chapter1. 未来予測ブームの本質
Chapter2. 未来予測のためのアプローチ?「3つの科学」
Chapter3. 未来予測のためのアプローチ?「成熟度」と「ライフサイクル」
Chapter4. 未来の風景 〜「モノ」に起こる変化
Chapter5. 未来の風景 〜「ヒト」に起こる変化
Chapter6. 未来の風景 〜「組織（企業）」に起こる変化
Chapter7. 未来の風景 〜「カネ＆情報」に起こる変化

企業が中長期計画を策定する際に、どのようなプロセスで実行したらよいでしょうか。よくありがちなのが、技術 開発部門が主体となり現状のリソースを前提に開発スケジュールを作り、企画部門がまとめあげるというものです。 ところが、これでは経営者が納得しません。現状のリソースの存続を優先したものであるため、将来に向けて、どの事業テーマに注力すべきか、取捨選択の判断がつきにくいからです。
そこで求められるのが、未来の社会や市場の変化を先取りし、そこに向けた道筋を示す“未来志向のロードマップ”を作成することです。日経BP社は自動車やエネルギー、医療・健康、エレクトロニクスなど合計90のテーマ についてまとめた未来志向の『テクノロジー・ロードマップ2014-2023』を刊行しました。これをツールとして企業 内の各部門が協働し、独自のロードマップを策定すれば、経営者が納得するものに確実に近づくことでしょう。このDVDでは『テクノロジー・ロードマップ 2014-2023』の活用法を中心に技術戦略構築の方法論について、企業のコンサルティングに長年携わってきた百戦錬磨の講師がわたって解説。